日本における新卒者の入社３年前後の離職率は厚労省の発表では約３５％にのぼるとされています。３人に１人の割合で辞めていきますが、採用した人材には多くのコストがかかっています。採用に関わった広告や説明会の費用、人事部の人件費、入社後の研修費、離職後に欠けた人材を補充するための中途採用費など、それらコストは膨大です。現代では根本的な人材不足も絡み、通販業界でもいかに早期離職を抑えるかは大きなミッションになってきています。今回はそんな通販業界における人材確保についてをお伝えいたします。お時間ある際にぜひお読みくださいませ。
数年前のパンデミック時は採用自体が縮小し、買い手市場と言われていた状況から、今は大きく変わり、売り手市場になった時代です。そのような状態のため、経験が少なく、スキルがそこまで上がっていない人材の転職であっても、企業は受け入れる傾向にあります。また様々な業界で人材確保や離職防止のために賃金改定が行われ、離職し、転職活動をするには有利な条件が揃い始めています。ただ離職の動機というのは様々です。もちろん賃金や福利厚生などハードの条件もありますが、仕事をする上での成長や目標達成の充実感、人間関係などソフトの部分がとても重要です。
離職の大部分の理由を占めるのが人間関係と言われます。現代では、ハラスメント規定を気にし上席が業務以外のメンタルアップやフォローをしづらい時代です。数年前の人事評価制度、慣例になっている教育制度など、上席も新卒者もお互いに話ができるような状況をつくっていくことは、今企業に強く求められています。
人材は人財とも言われます。失ってしまえば、その育成には多くのコストと時間がかかり、企業全体の業績低迷に繋がりかねません。まずは一度自社の人材確保への考え方や仕組みを見直してみてください。何か気づくことがあるかもしれません。
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ダイレクトマーケティングプランナー 石井 孝典
